まんまとイスラム国のシナリオどおり

イスラム国がやって来る　ヤァヤァヤァにおいて
「イスラム国に気を付けろ」的なことを
申しましたが、あくまで気持ちの問題で
海外に行かないようにということでは
ありません。

もちろん日本政府による「渡航情報」で
対象になる地域は避けるべきですが
そうでない場合は、特に躊躇する必要は
ありません。

金銭的にも設備的にも衰退したイスラム国は
第２次世界大戦末期の日本のように
最早、遠方に直接攻撃をしかける力は
ありません。

そういう意味では、中国や北朝鮮のほうが
脅威と言えます。つまり中国に旅行に行く
くらいであれば、欧米に行った方が
より安全と言えます。

国会では安倍総理への外交責任を
野党が追及しております。
人質交渉に関しては、問題を感じますが
外交に関して国内でゴタゴタは
いかがなものでしょうか？

特に民主党の福山氏は
生理的なものかもしれませんが
質問がことごとく破壊的なもので
本人や民主党は与党にダメージを与えている
と勘違いしているかもしれませんが
見ているほうは不快でたまりません。

菅官房長官は今回の人質事件を
検証して今後について考える旨
言ってましたが、日本人二人が
囚われてから何もできない体制に
問題があったわけなので
野党は官房長官が発表する前に
ここを重点的に追及すべきだったと思います。

日本人が海外旅行を自粛したり
日本の政治がゴタゴタすると
それこそイスラム国の思うツボで
殺された方々も浮かばれません。

民主党も福山氏も将来日本を動かすつもりなら
攻撃する相手が間違えていることに
早く気がついてほしいものです。

高松市で墜落より凄いことがおこりそうです。

台北郊外に航空機が墜落する
ニュース速報が入ってきました。

台湾は意外にも航空機社会で
最近でこそ新幹線や高速道路の
発展で、衰退していますが
台北高雄間は多い時で１０分毎の
運航をしていました。

今回は陸路で行けない航路なのですが
これを機に台湾桃園空港に集約し
発展してほしいものです。

さて今日は心配なつぶやきです。
東京の朝鮮総連の入るビルの所有権を
もめにもめて香川県高松市の
「マルナカホールディングス」が
落札しました。
しかし、どうやら問題のビルは
山形県の怪しい会社に売却され、
朝鮮総連の手に戻るようです。

で、何が心配かというと
高松市は右翼団体「日本皇民党」の
御膝元だからです。

「日本皇民党」と言う名前を知らなくても
「ほめ殺し」という言葉はご存知かも
しれません。
最近では小沢一郎邸に火炎瓶を
投げつけるなど、
日本屈指の武闘派団体です。

今日明日にも
高松市において、すごい事が
おきるかもしれません。
それこそ飛行機が落ちるより
すごい映像が生まれる可能性が
あります。

マルナカホールディングス付近に
お住まいの方は、くれぐれも
お気をつけください。

日本がイスラム国に攻撃！(Japan attack to ISIS!)

今までは、イスラム国に対し
防御的なことしか言いませんでしたが
そろそろ攻撃について述べましょう。

日本は腕力では攻撃しません。
もうご存知の方もいらっしゃるでしょうが
２ちゃんねらー系の攻撃方法、
イスラム国の萌えキャラ
「ＩＳＩＳ（アイシス）ちゃん」
をネットに氾濫させることです。

ＩＳＩＳ（アイシス）ちゃん

もちろん、私が言っているのではありません。
過去に「暴走族」と呼ぶ名称がイケてるから
暴走族が「かっこいい」と思う輩がいるので
「珍走団」という呼び名にすればよい。
と提唱した２ちゃんねらーの新たな計画が
始動しました。

それが「ＩＳＩＳ（アイシス）ちゃん」です。
イスラム国はネットを駆使して
世界にプレッシャーをかけています。

「イスラム国」「ＩＳＩＳ」とググった時に
「ＩＳＩＳ（アイシス）ちゃん」の
動画や画像しかヒットしないくらいに、
このキャラをアップさせまくるのです。

イスラム国が主張や呼びかけを
ネットで行う「妨害」をするわけです。

ネタの作り方のガイドラインでは
イスラム国やＩＳＩＳはＯＫですが
ムハンマド、コーランなどは避けるよう、
つまり悪いのはイスラム国で
イスラム教は悪くないことを
念頭におくよう、謳われていて
ふざけている様でも、
そのあたりは、きっちりしています。

ガイドライン（ＩＳＩＳちゃんを描くときのお約束）

常識で考えて、検索結果に
すべて萌えキャラは
あり得ないとは思いますが
世界の中でも、
こんなことを考えだして
賛同を得て実施できるのは、
日本だけだと思うと、
この国に生まれた幸福を感じる私です。

原発との付き合い

再稼働を目指す高浜原発について滋賀県住民が

「大地震や津波などへの備えが不十分」とし

大津地方裁判所に再稼働の禁止を求める

仮処分を申し立てました。

しかし、この冬若狭湾からの寒気が

伊勢湾に抜けて大雪をもたらしたように

実際に高浜原発が放射能を漏らすと

主だって被害を被るのは

岐阜県、愛知県だと思われます。

滋賀県北部もかすめることは

間違いないでしょう。

福島のデータから近畿全体に影響がでるのも

わかります。

しかし、滋賀県が目の色を変えるのは

保証金目当てとしか思えません。

もちろん原発依存の高い「関西電力」の

企業体質は問題ですが、

現在の原発燃料を使い切るまでは

原子力発電所は必要です。

経済産業省は火力、原子力などの電源を

どのように組み合わせて将来の電力需要を

賄うかを定める「エネルギーミックス」の策定

に向けた議論を1月３０日から始めました。

火力発電が効率よくなったとはいえ

日本は原子力に変わるクリーンエネルギーを

模索する必要があります。

それまでの間は「原発」も必用なのです。

宇宙開発も重要です。

原発からの廃棄物はロケットに載せて

宇宙に廃棄すべきです。

そのために防衛費と公共事業費からも

宇宙開発費を取って世界一の宇宙技術を

手に入れるべきです。

監視衛星を地球の衛星軌道に大量にばら撒き

核ミサイルが発射されれば自動照準が入る

システムを開発して核保有を無効化すれば

平和にも貢献できます。

ちょっと話が大きくなりましたが

放射能に学び、育ててもらった我が国は

それを拒否するのではなく、

それを葬り供養するまで、

付き合うべきだと思います。

イスラム国がやって来る ヤァヤァヤァ

１月２０日に述べたことが、
ようやく事実となりました。
この間、ご家族関係者の皆様
大変な思いであったと思います。
謹んでお悔やみ申し上げます。

またニュースにおいて日本在住の
イスラム教外国人の皆様が
イスラム国を非難する姿が
メディアで目立っていることは
反イスラム国が反イスラム教に
膨れ上がらない要因と
胸をなでおろしています。

今後の課題は
イスラム国からの攻撃は
ここから始まる可能性があると
緊張感を持つことです。

ネットで世界が繋がれた今
地理的に遠いイスラム国も
その影はあなたのそばにあることを
忘れてはいけません。

特に気を付けないといけないのは
インターネット関連です。
中でもビットコインと呼ばれる電子通貨は
北朝鮮やテロ国家の
資金の動脈と言われています。

あなたのビットコインがいつ
テロ組織に落ちても不思議ではありません。
少なくともビットコインからは
離れるべきです。

メールにも気を付けましょう。
イスラム国はいきなり接触してきません。
外国企業の勧誘を装ったり
風俗っぽい罠を仕掛けてくるかも
しれません。

できればフェイスブックも
しばらくは利用するべきではありません。
自分の正体を晒しておくのは
危険です。
ＳＮＳはもっともイスラム国が
侵入しやすい経路なのです。

今回の件で、日本人の人質をとっても
お金にならないことは理解しましたが、
日本人に利用価値があることも
学習した彼らに、いっそうの警戒が必用です。

せまい日本そんなに急いでどこへ行く

「せまい日本そんなに急いでどこへ行く」
日本全国に新幹線や高速道路を延伸しようと
自民党総裁となる田中角栄氏が
「日本列島改造論」を打ち出した翌年
１９７３年に流行した交通標語です。

戦後から復興し、敗戦をバネに高度成長を
遂げた日本でしたが、大阪万博閉会後に
景気の曲がり角が訪れます。
「日本列島改造論」はこの停滞した経済を
再び上昇させることが主眼だったといえます。

オイルショックやロッキード事件で
田中角栄氏は失脚しますが
「日本列島改造論」の魂は
今に受け継がれます。

しかし実際に交通の便がよくなると
地方が便利になるのではなく
都市が地方の良さや人材を吸い上げる
「ストロー現象」が起こり、
地方は衰退してゆきます。

もともと国土が狭小な日本です。
山形、秋田のように在来路線を活用する
新幹線はいいアイデアと思いますが
福井県や長崎県までに新規に新幹線を
建設する必要があるのでしょうか？

新幹線が完成すると地元在来線は
基本廃線の扱いになります。
地元の交通が不便になるだけでなく
「トワイライトエキスプレス」「北斗星」と
いった内需拡大に繋がる観光の糸も
自ら絶とうとしています。
そんな政治にもの申したい。
「せまい日本そんなに急いでどこへ行く」

イスラム国の動きをおさらいします

今年度補正予算案が衆議院で可決し

参議院へ送られました。

イスラム国のおかげです。

イスラム国が期限を過ぎても

後藤健二氏の安否を発信しないため

情報収集に動く内閣に野党が

経過説明や責任問題を追及できず

順調に事が運んでいるのです。

今回のイスラム国の動きをおさらいします。

1　湯川氏と後藤氏を拘束。

　安倍首相が中東訪問し２億ドル支援表明。

2　湯川氏、後藤氏に２億ドルの身代金を要求。

　日本政府ヨルダンに対策本部設置。

3　湯川氏殺害。

4　後藤氏とヨルダンに拘束のイラク人捕虜の交換要求。

5　捕虜交換すればヨルダン兵を殺害しないと表明。

ヨルダンからヨルダン兵の生存証明要求に沈黙。

捕虜交換の期限を過ぎるが沈黙。

今回日本は

安倍総理の外交でイスラム国を煽り

ヨルダンに本部を置き

ヨルダンを巻き込む結果となり

事件が終わって、検証されると

政府は不利な立場にあります。

後藤氏のご家族や関係者には

申し訳ないのですが

イスラム国がしばらく沈黙することを

希望します。