明石家さんまの神対応

最近凹みがちなことも多い私は、お笑い系の番組を
よく見ます。
「明石家さんまの神対応」という番組が録画されてたので
見て感動したのでちょっと呟きます。

明石家さんま氏は非常によく喋ることで有名です。
それが全国的に有名になったのは「笑っていいとも」の
テレフォンショッキングのコーナーでの事件です。
通常６０分番組の最初の２０分ほどを前回のゲストの
紹介を受けたゲストが登場し、司会のタモリ氏とトークを
するのですが、喋り全開の明石家氏はほぼ６０分喋り倒して
生番組をグチャグチャに破壊してしまったのです。
その後もレギュラーとして、その番組のコーナーを任されますが
喋りだすとコーナーも維持できなくなり、終いには
司会のタモリ氏とトークするだけという形で長年金曜日の
レギュラーとなりました。

しかし、さんま氏の「喋り」はカメラがまわっていない時も
全開で、周囲の芸人からは「喋れなくなると死ぬ」とさえ
言われていて、呼吸をするように常に周囲の笑いをとって
いるそうです。
今回の「明石家さんまの神対応」という番組は、そんな
カメラがまわっていない時の、しかも素人とのトークなどの
エピソードを紹介するものでした。

感動したのは
「昔、割りばしを入れる紙にサインしてくれと言われて
サインをしたことがあるんですよ。そしたら２０年後に
『２０年前にサインしてもらったのをお守りにしています』
と財布にずっとそのサインを大切に持ってくれているのを
見せられて、どんなものにでもサインしてあげなアカンなと
思ったんです。サインしてもらう紙もってない人もいますもんね」
と言う明石家氏に対してです。

これは他のものごとに対しても当てはまります。
たとえば自称アイドルの少女がストーカーに狙われていると
警察に相談に行ったとして、ナルシストの思い込みだと思い
適当に対応しために、実際にストーカーに刺される被害を
受けるかもしれません。
何かを頼まれれば、頼む人がどうであれ、頼まれた側は
真摯に対応することの大切さを教えられた気がします。

高齢者がマイカーを持たなくても、不便でない社会の構築が必用です。

最近高齢者ドライバーの運転ミスや痴呆症、持病の発症
などで重大事故が多発していることから、後期高齢者が
運転免許証を自主返納した場合、地方自治体が買物優待券
など何らかのサービスをしているとニュースでよく見ます。

自動運転の目指すべきところで自動運転は公共交通、
特に地方交通で役立てるべきと言いましたが、
これが普及すれば返納しても優待券は必用ありません。
いつまでも運転したいという欲求も多少はあるでしょうが
運転できないと生活できないから、高齢者は運転している
のです。
だから、マイカーを使用できなくても、買い物や通院など
生活に支障をきたさず、車を運転するコストとみあえば
自然とそれ相応の時期に返納されるはずです。
また、そうなるような社会でなければなりません。
運転免許証をもっている高齢者だけが税金を使って
優遇するのはよいことではありません。

しかし問題はあります。
都市部は路線バスの無人化で採算もとれますが、
地方、特に過疎化した場所はダイヤの組み方などの
工夫が要求されます。たとえば病院が９時からだと
誰もが９時前に病院へ到着したいところですが
１台の車両を東西南北から同時にはしらせなければ
ならないことになるからです。
細かいことを言えばきりがありませんが、免許がなくても
マイカーがなくても不便のない生活のできるシステムの
構築が急がれます。

余談ですが、今後の都市部には駅直結の高齢者向けの
高層マンションをつくるとヒットするでしょう。
部屋自体は広いと掃除も大変なので２ＤＫか１ＬＤＫで
充分で、下層部にスーパーかコンビニと病院があると
なお理想的でしょう。

正義の名を振りかざして自己満足に陶酔しているシー・シェパード

オーストラリアのメルボルンでマイヤーソン船長が、ドヤ顔で
いるのは反捕鯨団体「シー・シェパード」が日本の調査捕鯨に
対する妨害活動に投入する新型船「オーシャン・ウォリアー」の
操舵室です。
新型船「オーシャン・ウォリアー」は最高速度が２５ノットを超え
日本の調査捕鯨船と張り合える速度とご満悦の様子、
強力な放水銃も装備されています。

日本は軍隊を持たない平和な国家です。
日本の船にちょっかい出しても攻撃されないことを知っていて
この船長がしている行為は、ある意味イジメです。
本人は「正義」という名のもとに闘っているつもりでしょうが
正義の名を振りかざして自己満足に陶酔しているにすぎません。
彼に投資をするオランダの組織も組織ですが、
こういった行為が許されるのは、平和な証拠でしょうか？
中国が南シナ海の美しい海を破壊して軍事基地をつくるのを
阻止しようとする「真実の正義」を実践する人が登場すれば
平和といえるのでしょうが。。。

アベノミクス終了

アベノミクス完全終了の予感というタイトルで先日呟いた
ばかりですが、いよいよ終了しました。

年金支給額の上昇を抑えるため、物価が上がっても賃金が
下がれば年金額の削減を可能にする年金制度改革法案が
本日、衆議院の委員会で採決されました。
少子高齢化社会で年金制度改革は必用なのは確かです。
しかし、賃金を上昇させてデフレからの脱却を掲げる
安倍内閣が「アベノミクス」と言っているこのタイミングで
この法案を胸を張って通そうとしている姿は哀れです。

日本維新の会も賛成していましたが、この法案のまえに
「身を切る改革」たる、いくつもの法案を内閣にせまるべき
だったのではないでしょうか？
正直、現時点で日本維新の会に関しては残念です。

これまで少子高齢化をとめる政策を実施できなかった
政府の無能さのツケを国民に支払わせる結果となりました。
そのうえで、この改革法案によりさらに国民の将来の不安は
増して、デフレの流れは加速され、もうアベノミクスがどうこうと
言ったところで収集できなくなりました。
年金問題は年金制度そのもので解決できるものではなく
今回の強行採決はあとで振り返ると「アベノミクス終了」と
いうことでしか語り継がれないのです。

で、今後です。
今後日本では、物価も賃金もあがらないなら、税収は増えません。
そこで政府はマイナンバー制度で把握した国民の資産にメスを
入れます。
一方国民は慢性的なデフレになった場合、お金を持っているだけで
価値があがるため、暴落する株式投資から資金を引き揚げ
政府の管理を嫌い、タンス貯金が史上最高額に膨れ上がります。
持っているだけでお金の価値があがるという未知の世界の到来です。
この予想がはずれるように、取り上げるのではなく、創造する政策を
次の政権ではしていってほしいものです。

自然災害で最も危険な都市ランキング１位「東京・横浜（日本）」

昨夜のテレビ番組で日本の自然災害の危険性が世界の中でも
高いことが紹介されていました。

自然災害で最も危険な都市ランキングトップ10

1　東京・横浜（日本）
2　マニラ（フィリピン）
3　珠江デルタ（中国）
4　大阪・神戸（日本）
5　ジャカルタ（インドネシア）
6　名古屋（日本）
7　コルカタ（インド）
8　上海（中国）
9　ロサンゼルス（アメリカ）
10　テヘラン（イラン）

これは、スイスの再保険会社スイス・リーが世界616都市を対象に
地震、暴風雨、高潮、津波と洪水の５つのカテゴリーで被災する
可能性のある人の数を推計して２０１３年に発表したランキングです。
東京・横浜は「地震」１位、「暴風雨」２位、「洪水」６位、「高潮」４位、
津波「１位」で総合１位となっています。
昨日のテレビを見てショックを受けた方もいたかもしれません。
日本国内では東京の脆弱性を露わにすると都合が悪いので
あまりコメントしませんが、これが現実です。

誤解してはいけないのは、「東京・横浜」となっているように
世界からの視線のアパートなものなので、決して札幌や福岡が
安全というわけでなく、単にノミネートされていないだけです。
確実なことは日本という太平洋の淵の島国においては、どこでも
自然災害の可能性はあるということで、そういう国家性質上
東京の一極集中は危険だということです。

ポピュリズムの先にあるもの

先日ある番組でポピュリズムについて論じていました。
フィリピンのドゥテルテ大統領、アメリカのトランプ次期大統領
につづき、イタリア、フランス、ドイツでも過激な発言で
国民のハートをつかむ指導者が台頭しているというものだ。
日本でたとえると、過去の民主党与党政権を小泉元首相
が引っ張ってるイメージなのでしょうか・・・
とにかく、こういった傾向にあるという話です。

これらの人が共通して言うのは「離脱」です。
「ＴＰＰからの離脱」「ＥＵからの離脱」と、とにかく様々な
ものからの離脱を主張して支持を得ています。
２０世紀終わりからのグローバル化で世界の安い労働力で
つくられたものを先進国が買うことで、よいものが安く手に入る
反面、先進国の労働者はその分職を失います。
その結果、格差社会が生まれ、恩恵から取り残された人々が
「反グローバル社会」を望むようになったのです。
こういった人々のハートをがっちりつかんだのが
ドゥテルテ大統領であり、トランプ次期大統領です。

国にとって利益があるのにとにかく離脱というこの傾向こそが
現在の「ポピュリズム」の基本です。
「離脱」は現状打破をわかりやすく表現しているからです。
応用編としては、それ以外の現状の否定ですが、
結局、国民の多くが現状に不満だからこうなるわけです。
アメリカ大統領選挙で高額所得者がヒラリー氏を支持し
低所得者がトランプ次期大統領を指示していたというデータからも
明らかなように、各国に低所得者が増えているのは明らかで
それらの不満が政治を変えようとしているのです。

で、ここから先の私の見立てを述べます。
ポピュリズム自体は過去の民主党政権で我々が体験したように
そのまま成功してしまうことは無理だと思います。
しかし低所得者の怒りは今後も蓄積されて巨大化します。
内乱、クーデター、叛逆、など国によって様々だと思いますが
日本も含めて政治は変わります。
ただ低所得者の怒りを鎮静化できた国を除いて・・・

地震国家「日本」

福島原発事故の処理問題について呟いた矢先、
福島県沖で大きな地震がありました。














これはニュースで流れていた仙台市内の様子です。
海から川が逆流しているのがわかります。
東日本大震災と比べると規模は小さいながら
「津波」です。
怖いのは、この状況でも橋にはいつもどおり
車が通行しているということです。
津波警報は台風の中心気圧同様、実際の津波の高さを
測っているわけではなく、過去のデータからの予測で
この予測を誤ったため、津波警報がこの津波到達のあと
出されたためだそうです。
地震直後はともかく、実際に気象衛星で確認して
到達までには警報をだせないものなのでしょうか？

それにしても最近地震は多い気がします。
地震国家ですから、地震は昔から多いのですが、
１９９５年阪神大震災や今年の熊本地震のように
あまり地震と縁のない地域で大地震がおこったり、
東日本大震災のように長らく大津波のなかった地域で
大きな津波に見舞われたりと、確率の低いものが
続いている気がします。
私が予てから予期する
プレート規模の大地震である「首都直下地震」と
その影響で数年後おこる「南海トラフ地震」は
現実味を帯びてきました。
もちろん地震がおこった場合の危機管理も必用ですが
建築や都市計画においても、地震国家であることを
前提にすすめていくことが重要です。