2022年新作アニメ投票は
前評判通り「SPY×FAMILY」が1位になったのに対し
「チェンソーマン」は週間ランキングでは苦戦しましたが
冬アニメ全体的な投票数の多さでなんとか年間3位を
確保できました
ここ4年程全体の投票数が減少していましたが
今年の春から徐々に増えてきているので
2023年はこの勢いを増す優れた作品の登場に
期待したいところです
2022年新作アニメ投票は
前評判通り「SPY×FAMILY」が1位になったのに対し
「チェンソーマン」は週間ランキングでは苦戦しましたが
冬アニメ全体的な投票数の多さでなんとか年間3位を
確保できました
ここ4年程全体の投票数が減少していましたが
今年の春から徐々に増えてきているので
2023年はこの勢いを増す優れた作品の登場に
期待したいところです
岸田政権は防衛力強化のため、国防費増額の方針を打ち出し
同時に財源のための増税を実施する方針も報道されています
これに日本国民は「増税してまでも国防費増額は不要」と
いう雰囲気になり、自民党内からも反対意見がでています
「なぜ岸田総理は増税増税と言うのか?」
それは財務省に舐められているからです
安倍元総理や菅前総理に「歳出増加するなら歳入も増やせ」
などと言ってしまうと左遷されてしまうかもしれませんが
岸田総理なら従うだろうと思って好き勝手言って
岸田総理も財務省の飼い犬状態です
国民の声を聞くはずの岸田総理が
財務省の声しか聞けなくなった今
「岸田政権はおわりのはじまり」というフェーズに突入しました
治験中でも有効が認定されれば承認にこぎつけられる
コロナ禍の特別ルールが「緊急承認」です
塩野義製薬のコロナ治療薬「ゾコーバ」は治験中には
承認されず結局最終治験後の昨日「緊急承認」されました
この薬を服用して飛躍的に症状がよくなるわけでない
という問題もありますが
「緊急承認」の審議を見ていると
「すでに承認された薬品が処方されていない」と
山梨大学の島田先生が緊急承認と関係ないことを
怒鳴っててなかなか議事が進みません
指摘できない司会も司会です
この状況は、まさに「日本の恥」です
総合経済対策が閣議決定
財源の裏付けとなる第2次補正予算案の規模は
総額約29兆1000億円です
電力会社などの企業に補助金をだして
1世帯あたり45,000円の負担軽減を狙っていますが
実際にそのとおりの負担軽減になるかはわかりません
そんな複雑なことをせず
22兆円の歳入を目論む消費税を凍結すべきです
一昨日、北朝鮮が北海道上空を通過するミサイルを発射
昨日、米韓が対抗して日本海に4発ミサイル発射
そして今朝北朝鮮が日本海にミサイル発射
明らかに「威嚇と言う名の第2次朝鮮戦争」です
それに対して我が国はJアラートがまたも誤作動
ミサイルで攻撃しないなら
飛んできたミサイルを無力化するくらいの技術力が求められる中
なんとも悲しい現実です
静岡県牧之原市の認定こども園で
通園バスに置き去りにされた女児が死亡という
痛々しい事件がありました。
普段運転しない理事長が運転したため
通常の運転手なら運転後車内を確認して
駐車するところ、次の業務に向かったことが
原因なのかもしれません。
少子高齢化が進む日本においては注意しても
対策を練っても、同様な事故は今後も起こります。
少し昔JR西日本の快速車両の車内に
定員表示とは別に、実際現在乗車している
「乗車人員」を表示する車両がありました。
車両にかかる重量センサーから人員を推定してるそうです。
この技術で体重の少ない乳幼児が救えたかは疑問ですが
少子高齢化で働き手が少なくなるのであれば
「テクノロジー」でミスをカバーする工夫が
必要ではないでしょうか?
安倍元総理の国葬について賛否の声が
ネットにも溢れています
私は国が「国葬します」と言うなら
反対しませんし
予算についても特に意見はありません
ただひとつ希望するのは
その予算がどこにいくら支払われたのかを
すべてネットで報告していただきたい
それだけです
大谷翔平選手、ベーブルース以来の
2桁勝利、2桁ホームランの偉業達成
おめでとうございます。
1996年、プロ野球オールスターゲームで
イチロー選手が投手としてマウンドに立った時の
衝撃から26年後、当時からは想像もできない
夢のような快挙です。
この日大谷選手は打つほうでも25号ホームランを放ち
イチロー選手の通算本塁打記録を抜きました。
これも何か意味があるように思えます。
犯人「岡山は手荷物検査しないと入れないからあきらめた」
「神戸は建物を背にした選挙カーの上だから無理だった」国際的物価高は日本にとってデフレ脱出のチャンス
このチャンスをものにできるかどうかは
消費税など支出する際にかかる税金を凍結または減税
できるかどうかです。
こういうと「財源どうするの?」と言う人は無能です。
7月10日参院選は消費税について候補者、政党が
どう考えるかが投票の目安となりそうです。
過去の実績、政党ブランドに囚われないことが重要です。
メディアが国民に「報道」せず「洗脳」していると
言いましたが、今朝
「NHKニュース おはよう日本」で具体例が
ありましたのでご紹介します。
円安の今、アメリカにいて1,000円で
何が食べられるかという取材、
牛丼は1,000円では食べられないというものです。
日本で並盛牛丼426円が
ロサンゼルスでレギュラーサイズ牛丼1,129円する
というものです。
1,129円の横には8ドル37セントと小さく書いています。
つまり1ドル90円の円安でも753円という高い値段なのです。
つまりアメリカで値段が高いのは円安のせいではなく
インフレだからであって
それを抑制するためにアメリカは利上げをし
一方日本はデフレ脱却のため利下げを維持します。
今の円安の原因はそこにあるのに
このニュースは「円安でタイヘンなことになっている」
とばかりの伝え方です。
正しく報道できないメディアは
ロシア、北朝鮮、中国のようなプロパガンダにすぎません。
安倍元総理「日銀は政府の子会社」
鈴木財務相「会社法でいう子会社にはあたらない」←これwww
鈴木大臣が安倍元総理の発言を否定したように報道されていますが
それは「報道」ではなく、国民への「洗脳」です。
日銀は日銀法に基づく認可法人で会社法に基づく法人ではありません。
鈴木大臣は理解して発言しているのかどうか不明ですが
「会社法でいう子会社にはあたらない」は日銀が対象ではありません。
つまり「日銀は政府の子会社」を否定していないのです。
メディアが理解せず報道するので国民がメディアに騙されているわけです。
報道機関は太平洋戦争中から何も成長していません。
あるメディアで
「日銀がかたくなに金融緩和を続けるから円安が加速する」
と報道しています。
日銀が金融緩和を続けるのは
政府が思い切った景気対策をとらないからです。
政府がトリガー条項凍結解除、一時的な消費税減税
などを見送った結果を
「日銀が悪い」と一言でまとめるメディアの報道は
いかがなものでしょうか?
ロッテ佐々木投手が昨日オリックス相手に
一人のランナーも許さない完全試合を達成しました
この報道で伝えていないことがあります
プロ入り3年目の佐々木投手の160km/hストレート、
150km/h近い高速フォークをリードし捕球したのが
入団1年目の松川捕手であることです
松川捕手はリトルリーグ、高校時代に最速152km/hの
小園投手のボールを受けてきた優秀な捕手です
もちろん佐々木投手がレベルが高いのは事実ですが
松川捕手も完全試合達成の功労者と言って間違いありません
某番組で橋下徹氏はロシアに軍事侵攻されている
ウクライナに対して、国民の犠牲を増やさないために
降伏すべきだと言っていました。
それは考え方の一つでアリだと思います。
しかし、その根拠として
「ウクライナ国民も(降伏を)望んでいるはずだ」
と言い放ちました。
この発言にはがっかりしました。
それを根拠にしたいのであれば
橋下徹氏自らウクライナに赴いて
直接取材すべきです。
TBS金平記者はベルラーシで国民の声を取材、
国からの圧力で口を閉ざす人が多い一方
敵国にあたるウクライナを応援する声もありました。
そのうえで自分の考えを述べていました。
戦争や災害の被害者の心境を想像で語る、
ましてそれを前提に考え方を構築するのは
人としてやってはいけないことではないでしょうか?
これまで橋下徹氏のコメントは勉強になっていただけに
今回の発言は呆れるだけです。
↓欧米各国企業がロシアから撤退のニュースに対してネットの反応↓
1キロあたり一日に平均何人を運んだかを示す「輸送密度」が
2000人に満たない「線区」を中心に、
利用促進策のほか、バス路線への転換を含め、
地域の実情やニーズにあったあり方を検討していきたいとしています。
NHKニュースで JR西日本が
地方路線の存続を検討する報道がありました。
これまでJR西日本は都市部で大きな収益をあげ
地方の赤字路線をカバーしていました。
しかしコロナ禍で都市部の収益がなくなり
赤字路線をカバーすることができず
このままでは企業の存続が危うくなってきたのです。
もちろん不採算路線は切り捨てられる運命ですが
国は「安全保障上の問題」を意識しなければなりません。
万が一の場合に備え、既存の北海道主要都市や日本海沿岸の
鉄道網はこれ以上廃止すべきではありません。
ネットインフラが整備された今、
霞が関に集中した省庁をこれらの沿線に分散させて
リアルなインフラを整備していくべきです。
中湧別駅跡(2021年7月撮影) |
ニュース「クラスターのほとんどは学校内」
知事「飲食店規制します!」
2019年から2020年にかけてのウイグル人大量虐殺、
香港民主化デモに対する弾圧、さらには我が国領海に
ロシアとともに戦艦で航行する「中国」が開催する
「北京オリンピック2022」を支える
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